2.地震動予測地図作成条件

 図2-1に、地震動予測地図作成領域を示す。本検討では、想定琵琶湖西岸断層帯地震に対して、簡便法( 付録A参照 )と詳細法( 付録B参照 )によりそれぞれ地震動を評価し、地震動予測地図を作成する。図2-1の全領域が簡便法による地震動予測地図作成領域で、その範囲は次の通りである。

 東経135.0°〜137.0° 北緯34.0°〜36.5°

 図中の矩形領域は詳細法による地震動予測地図作成領域で、後述( 6章 )するように、実際には、簡便法による地震動評価結果をも踏まえて設定したものである。詳細法による地震動予測地図作成領域は65 km × 170 km の矩形領域で、短手方向をx方向、長手方向をy方向とする直交座標系で扱い、領域の四隅のx座標とy座標( 単位:km )およびそれらの計算機上での東経と北緯( 単位:度 )を併記すると次のようになる。

x [km] y [km] 東経 [deg] 北緯 [deg]
0 0 135.800000 35.850000
65 0 136.482733 35.678693
0 170 135.254084 34.384546
65 170 135.936817 34.213239

また、図中の△印は詳細法工学的基盤での時刻歴例示地点で、後述( 6章 )するように、実際には、断層との相対位置関係から見て特徴的な地震動になると判断される地点や地域の中心都市の地方自治体中央庁舎位置に最も近い格子点の中から8地点を選んだものである。以下に、各地点の 略号・庁舎名・東経・北緯(各々60分法表示と度単位小数表示)を列挙する。

TSU 敦賀市役所 136 03 30 136.05833 35 38 32 35.64222
IMA 今津町役場 136 02 11 136.00364 35 24 09 35.40250
HIK 彦根市役所 136 15 46 136.26278 35 16 16 35.27111
KUS 草津市役所 135 57 46 135.96280 35 00 35 35.00972
OTS 大津市役所 135 51 27 135.85750 35 00 53 35.01472
KYO 京都市役所 135 46 16 135.77111 35 00 30 35.00833
OSA 大阪市役所 135 30 18 135.50500 34 41 26 34.69056
NAR 奈良市役所 135 48 28 135.80778 34 40 55 34.68194

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